1927年の創業以来、エネルギーや社会の変化とともに進化してきたシナネンホールディングスグループ。
これからも、環境問題や人権問題、多様化する生活様式など、様々な課題を抱える社会の中で、快適で豊かな暮らしのために挑戦し続けます。
Towards the
next 100 years
次の100年に向けての取り組み
脱炭素社会実現への貢献
地球環境に優しい再生可能エネルギー事業を積極的に推進し、CO2 排出削減に貢献しています。実質再生可能エネルギー100％の電力メニューの提供や、クリーン電力の利用料金の一部を森林保護活動などに充てる「シナネンあかりの森プロジェクト」などを展開し、環境配慮型電力の普及を通じて脱炭素社会の実現に貢献します。
主力事業であるエネルギーの安定供給に加え、リフォーム・住宅設備のご提案、環境配慮型のモビリティであるシェアサイクルサービスの運営、廃棄物リサイクル燃料や原料の製造など様々なサービスの提供を通じて、脱炭素社会の実現に挑戦するとともに、すべてのお客様の快適な暮らしづくりに貢献します。
誰もが働きやすく生きやすく
従業員一人ひとりが、それぞれに合った環境で能力を発揮出来る環境をつくるため、社員の希望に応じて定年退職後も引き続き当社グループで働き続けられるように、再雇用制度を制定しました。また、従業員が仕事と子育てを両立させることができる働きやすい環境となるよう、次世代育成支援行動計画を策定しています。さらに、女性のキャリア形成支援の促進や育児支援策の充実、女性マネジメント職の登用拡大のための環境づくりにも積極的に取り組んでいます。
持続的成長可能な組織の実現
シナネンホールディングスグループは、これまでも時代の変化に合わせて様々な事業を展開してきました。現在ではエネルギー領域に留まらず、シェアサイクル事業や、シェアオフィス事業など、新たな可能性に挑戦しています。これからも時代の変化を敏感にとらえ、ゼロからの立ち上げのみならず、グループ各社のリソースを掛け合わせることで新たなビジネス創出の可能性も検討し、積極的に新規事業開発を推進していきます。
2027年に迎える創業100周年に向けて、さらなる躍進と飛躍をすべく、風土改革と働き方改革を推進しています。風土改革と働き方改革の本質には「個を高め、活かし合う」という考え方があります。「個を高め」とは、Employabilityを意識し、個としての価値や雇用される能力を高めていくことを、「活かし合う」は、個を尊重し、認め合い、強みを活かし合うこと（D&I）を意味しています。
組織ビジョンを「Spiral Up Company～情熱とワクワクのエネルギー好循環組織～」として、従業員の声や意思を尊重し、経営層とディスカッションを重ねながら、これらの改革を推進しています。
The past 100 years これまでの100年
次の100年へ
わたしたちの歩み
朝鮮平壌無煙炭の販売を目的に(資)電興無煙炭商会を創立
東京無煙炭(株)へ改組し、練炭の製造販売へ進出
品川豆炭(株)を設立し、豆炭の製造販売へ進出
品川豆炭(株)から品川燃料(株)に商号変更
石油製品と同器具の販売開始
LPガスと同器具の取り扱い開始
社是「信義」「進取」「楽業」を制定
東京証券取引所市場第二部に株式上場
東京証券取引所市場第一部に指定変更
(株)シナネンゼオミックを設立
品川燃料(株)からシナネン(株)
（現シナネンホールディングス(株)）に商号変更
品川開発(株)（現KPPエコワーク（株））が
木くずリサイクル施設「千葉リサイクルセンター」の操業開始
建物総合メンテナンス事業を展開する
(株)インデスの全株式を取得
シナネン(株)が電力販売を開始
持株会社体制移行によりシナネンホールディングス(株)が誕生
建物維持管理事業の中核となる
タカラビルメン(株)の全株式を取得
シェアサイクル事業を展開する
シナネンモビリティPLUS(株)を設立
シェアオフィス「seesaw」を立ち上げ、本格稼働を開始
東京証券取引所プライム市場に移行
ミライフ（株）・ミライフ西日本（株）・ミライフ東日本（株）がシナネン（株）に統合
エネルギー産業の動き
薪炭から石炭へエネルギーの主力が移り変わり1920年に石炭の割合が過去最高に
ガス事業の普及が拡大し多くのガス事業者が誕生
第二次世界大戦以後、国を復興させる重要な産業として傾斜生産方式が導入
1950年に政府による統制が撤廃され、石炭企業は自由競争市場へ復帰
原子力の平和的利用が進められ、1951年にアメリカで原子力発電が開始
日本でも1950年代中頃に法律や体制の整備と共に導入
LPガスが日本国内の家庭用燃料として急速に普及する
メタンを主成分とする天然ガスが無公害で理想的なエネルギーとして注目を集め、日本でも1969年に導入
第四次中東戦争をきっかけに第一次オイルショック勃発
フランスで太陽光発電所が稼働開始
イラン革命をきっかけに第二次オイルショック勃発
二度のオイルショックにより石油エネルギーへの依存が明瞭に
エネルギーの多様化が必須となり、原子力発電所の建設・復旧が世界的に加速
地球温暖化防止京都会議で、
二酸化炭素排出量の削減目標などが制定
東日本大震災・福島第一原子力発電所事故により、エネルギーの安全性が見直され、再生可能エネルギーの導入が加速
カーボンニュートラル宣言により、再生可能エネルギーへの注目が更に高まる
(資)電興無煙炭商会を創立
1950年に政府による統制が撤廃され、石炭企業は自由競争市場へ復帰
日本でも1950年代中頃に法律や体制の整備と共に導入
（現シナネンホールディングス(株)）に商号変更
タカラビルメン(株)の全株式を取得
